法人独自開発の介護記録システム「Notice」によりデータを集積し、エビデンスに基づく介護の実践。

各委員会活動を通しての利用者の自立促進。一軒家を借用しての逆デイサービス実施による園外活動の促進。面会者が利用者とゆっくりくつろげる空間としての多目的ホールの設置等。