従来の老人福祉法倫理にのっとり処遇の３原則である自己決定、残存能力の活用、サービスの継続性を踏まえながら、常に利用者の状況ニーズの変化に応じた施設サービスの見直しを行う。さらには、介護保険法を遵守し、介護を要する利用者の状態像を評価したうえで、利用者、家族の生活に対する意向を把握し、その意向に沿って適切な介護サービスを提供しながら、その結果を検討する一連の施設サービス計画の立案・実施・再評価を適切に行う。